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[T2] 日本の核武装議論が北への抑止力

春の番組改編で「ぶったま!」に青山繁晴が隔週出演になって久しい。タイガース情報より、一番人気のコーナーだと勝手に思っているのは自分だけかも知れないが、出演者が青山解説を食い入るように聞いているところを見ても、興味津々ぶりがうかがえる。 北朝鮮問題には...

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[C12] 【NHKの大罪】 

現在、このようなポスティングしています。
御健闘、お祈りします。

〔マスメディアの暴走、抗議はなかったことに〕
≪現状をインターネットで知り、ご自分たちの将来について考えてみませんか≫

★まともな対応無き、メディアの暴走
(ブログ「博士の独り言」2009/05/15(金) 23:49:34)

★現状を憂える有力企業で、「優良放送番組推進会議」 が設立されました。
(会員企業)
旭化成、旭硝子、 出光興産、大阪ガス、 関電、キヤノン、新日鐵、新日本石油、セブン&アイ、全日空、第一生命、 大和ハウス、武田薬品、 中外製薬、中電、東電、トヨタ自動車、 日本電信電話、日立製作所、 パナソニック(松下)、みずほ銀行、 三井物産、三井不動産、三菱重工、森ビル、リコー。
http://good-program.jp/

★近い将来に危機感を抱く一般の人々も、行動を始めました。
5月16日、東京,名古屋,大阪,福岡,青森,台湾の台北で、
さらに、
30日、東京・名古屋・大阪で、 
6月6日、札幌で、
NHK「JAPANデビュー」
の放送法違反,偏向・捏造放送に抗議する国民大行動。
http://www.freejapan.info/

これほどの人々が、怒りを表明し、海外メディアは報道。
これほどの規模のデモに、日本の新聞・テレビは「沈黙」。
抗議は、「無かった」ことに。

★「報道拒否」
「困ったものです」では済まない状況になりつつありますので、わたし以外にも大勢の日本人が動き出したのです。
(ブログ「新世紀のビッグ・・・」2009/05/28 10:56:33)
http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/

★「NHKは日本人だけの所有物ではない(コールセンター)」
 NHKには反省と言うシステムは有りません。やっぱ壊して作り直すべきです。
 遠回りなようですが、それが一番近道だと思います。
(ブログ「ケシクズ」2009年05月20日 )
http://blog.livedoor.jp/akito3ta/archives/51659405.html

★何故!!
大衆の「政治参加」とマスメディアの沈黙
(ブログ「日本よ何処へ」2009年05月18日 09:46)

★NHKのOBたちも「NHKを正す会代表」を、発足。
「どうしてあんな変なものを作ったのか。あのまま行けば誰も見なくなり、NHKは倒産してしまう」
OBが絶望するNHKの体質と内部の問題点。
http://mamoretaiwan.blog100.fc2.com/

★日本人なら、もっと、自信を持ってください。
「アメリカ」と「中国」の仕掛けたワナが、
ゆっくりと、そして確実に、日本をしめつけ始めています。
(ブログ「中韓をよく知る男」)
  • 2009-05-30
  • 未来の選択
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日本は核武装して自らを守る

日本は核武装して自らを守る
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アメリカに頼らなくても大丈夫な日本へ―「わが国」の未来を歴史から考えるアメリカに頼らなくても大丈夫な日本へ―「わが国」の未来を歴史から考える
(2006/11)
日下 公人

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『「日本は核武装して自らを守る」という選択肢は当然ある』の段落からの引用です。

アメリカに自国の安全を委ね続けた戦後の固定観念や従来の発想、収縮思考から離れれば、日本を取り巻く環境は劇的に変わる。
・・・・
日本が「独立国家」であろうとするならば、自国の領土領海と国民の安全を守るためにその選択をしたことで、本質的にどこから非難を受ける理由はないし、いろいろと前提をもうけて宣言をすればよいのである。
最低限、「日本は核武装のオプションを放棄しない」と声明を出すだけでも大きな効果がある。これこそが大人の態度で、いつまでも”カワイイ日本”である必要はない。
実は、核を保有することで変わるのは周囲だけでなく、日本の自立心、独立心なのである。
・・・
北朝鮮や中国の核ミサイルが米本土を正確に射程に捉えた場合、アメリカは本土の各都市が火の海になるリスクをおかしてまで日本を守るという義務をはたしてくれるか。
日米安保条約にはそうした具体的取り決めはない。ない以上、同盟の誠実な履行を期待するだけでなく、日本も核武装して自らを守るという選択肢はあってよいのである。これは安全ををかくほするための「戦略」を考えるものからすれば当然のことであって、これを考えないことのほうが国民に対する不実、背信と言わなければならない。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
引用終わり

せと弘幸Blog『日本よ何処へ』2009年5月29日の記事
北朝鮮が日本の主要都市を攻撃宣言!
日本は修羅場と化すだろう

http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/52253463.html

いよいよ危機が迫ってきたようです。

外からは、北朝鮮の核ミサイル攻撃。
内からは、外国人参政権、人権擁護法案、・・・・・。
外からと内からと同時に、日本人の国民生活に危機が迫ってきました。
ここで負ければ、日本は李氏朝鮮のような隷属国になる。
これはありえないことだから、戦う以外にない。
日本国民は、侵略者と戦う心構えは、出来ているのでしょうか。

ここで、日本国民として日本の危機に対処するするために
頭の整理をしておきます。
エクセルを使ってイメージの中で部屋の展開図をつくります。
なぜ展開図をつくるかというと、今の日本の現状を立体的に把握したいと思ったからです。

部屋の床、壁、天井に文字を書きます。

展開図

展開図ができたら、それを折り曲げて直方体をつくって部屋にします。
正面から見たところです。
五面

北朝鮮の恫喝に対しては、左側の壁に書きました。
①②⑤面


外国人地方参政権に対しては、「反日韓国人撃退マニュアル」を読んで、床、壁、天井に要点を書き出しました。
②③底面


民団、1897年、「(参政権は)納税の義務を果たしているものの、当然の権利であり、地方参政権への、参与を要求する」と主張

納税の有無や性別などによって選挙権付与の可否を決めることは、近代民主主義では否定されている。

1990年大阪市在住の在日韓国人が「公職選挙法に基づく選挙人名簿に在日の名前が登記されていないのは地方公共団体の住民の選挙権を保障した憲法93条違反だ」と訴えを起こす。

1995年2月28日、最高裁第三小法廷は「憲法の示す住民とは『地方公共団体の区域内に住所を有する日本国民を意味するもの』であり、わが国に在留する外国人に対して選挙の権利を保障したものではない」との判断を下し、在日側の訴えを退けている。

参政権とは国家を構成する国民の権利であり、国籍を有しない外国人に「国民の権利」をあたえることは憲法上ありえない話である。



外国人参政権を認めている国々の例、相互付与。
参政権をを求める外国人の母国が、同様の参政権を自国の国民に対して認めていることが参政権付与の前提条件になる。

在韓永住日本人はわずか51人。日本に永住する在日は60万人、うち選挙権を有することが出来る20歳以上の在日は52万にとなっており、とても「対等」な参政権相互付与は望めない状況である。
なお、2009年現在、韓国国会では在住外国人への参政権付与の取り消しを求める動きが出ている。

(「反日韓国人撃退マニュアル」より)
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

本日は、外国の侵略から日本を守るための基礎知識の確認、知識の記憶と定着のための3D画像の紹介でした。

最後までお付き合いいただき有難うございました。

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(会員企業)
旭化成、旭硝子、 出光興産、大阪ガス、 関電、キヤノン、新日鐵、新日本石油、セブン&アイ、全日空、第一生命、 大和ハウス、武田薬品、 中外製薬、中電、東電、トヨタ自動車、 日本電信電話、日立製作所、 パナソニック(松下)、みずほ銀行、 三井物産、三井不動産、三菱重工、森ビル、リコー。
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5月16日、東京,名古屋,大阪,福岡,青森,台湾の台北で、
さらに、
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6月6日、札幌で、
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